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平成１７年１月１２日 報道関係資料 社団法人　日本記録メディア工業会 平成１６年度版ＤＶＤメディア消費者調査報告書まとまる ―本年度もWeb型アンケート調査を実施― 　社団法人　日本記録メディア工業会（会長　古森　重隆）はこのほど、昨年、一昨年に引き続きＷｅｂ型アンケート調査による平成１６年度版「ＤＶＤメディア消費者調査報告書」（Ａ４版、１１０ページ）を刊行した。 　本報告書は、記録型ＤＶＤの機器、メディアの需要予測や商品開発に寄与する目的で企画しているもの。昨年までは「認知」「理解度」「購入意欲」「使用実態」の把握に努めたが、記録型ＤＶＤ機器の普及が急速で消費者における認知や理解が十分に浸透しているとの判断から今年度は「購入実態」や「使用実態」に比重を移し、機器の機能の進歩による市場の動向やニーズの変化さらにはアテネオリンピックにおける録画状況など、現状に即した形での調査を実施しまとめた。 　調査は全国に散在するＷｅｂアンケートモニターの中から抽出した「ＤＶＤ」について認知している１５歳以上の男女１２，００６名を対象に、ＤＶＤ一般についての理解、ＤＶＤ関連機器の保有などの意識調査を実施。さらに対象者の中からＤＶＤビデオレコーダー使用者２，２８４名、データ記録用ＤＶＤドライブ使用者３，９５８名を対象に、記録型ＤＶＤメディアの使用実態、保有購入枚数、メディアへの記録頻度、比率などの使用実態調査を行った。 　今回の調査もインターネットを使用しているパソコンユーザーが母集団であり、マニア層に偏ったデータになることが懸念されたが、今回の調査では使用対象者の特性で女性比率が５割を超えたこと、また既婚比率が約６割を占めるなど、市場の一般ユーザーにおける実態に近い調査結果となった。 本報告書の調査内容及び調査方法 ＜主な目次＞ １．調査企画 ２．調査結果概要 　　１）ＤＶＤ意識調査結果概要 　　２）ＤＶＤビデオレコーダー使用者調査結果概要 　　３）データ記録用ＤＶＤドライブ使用者調査結果概要 ３．ＤＶＤ意識調査の結果詳細 ４．ＤＶＤビデオレコーダー使用者調査の結果詳細 ５．データ記録用ＤＶＤドライブ使用者調査の結果詳細 ＜調査対象者＞ １．ＤＶＤについて認知している１５歳以上の男女 ＜調査方法＞ １．調査地域　：全国 　　サンプル数：１２，００６名（回収数） 　　標本抽出法：全国に散在する一般Ｗｅｂアンケートモニターからの抽出 ２．末端調査法：アンケートサイト型インターネット調査 ＜ご購入ならびにお問い合わせ＞ 頒布価格＝２０，０００円／１冊（Ａ４版、１１０ページ） お申込み及びお問い合わせ先 社団法人　日本記録メディア工業会 電　話　０３−３５０１−０６３１ Ｆａｘ　０３−３５０１−０６３０ ＵＲＬ　http://www.jria.org/ ＜抜粋＞ I ＤＶＤ意識調査結果概要 （１）ＤＶＤに対する認知度（→詳細編17ページ） ＤＶＤ全般について、「詳しく知っている」とする者は、全体の20％。 ８割は「多少は知っている」と回答。 注） 全く知らない者は調査対象外となっている。 （２）記録型ＤＶＤの規格認知状況（→詳細編18ページ） 「ＤＶＤ-Ｒ」の認知率が86％と最も高い。 「ＤＶＤ-ＲＷ」（80％）、「ＤＶＤ-ＲＡＭ」（69％）がそれに続く。 平成15年に比べ、「ＤＶＤ＋ＲＷ」、「ＤＶＤ＋Ｒ」の認知率が伸張している。 （３）『ＤＶＤディスクの私的録画補償金』認知状況（→詳細編19ページ） 『ＤＶＤディスクの私的録画補償金』について「詳しく知っている」者は６％。 II ＤＶＤビデオレコーダー使用者調査結果概要 （１）使用しているビデオレコーダーの対応記録方式（→詳細編24ページ） 平成15年に比べ、「DVD-ＲＡＭ／-ＲＷ／-Ｒ」、「DVD-ＲＷ／＋ＲＷ／-Ｒ」の比率が高くなっている。 （２）ＤＶＤビデオレコーダー選択理由（→詳細編25ページ） ＤＶＤビデオレコーダーの購入時選択理由は「値段」(60％)、「メーカー・ブランド」(51％)、「規格」(34％)、「ＨＤＤの容量が大きいこと」（30％）が上位を占めている。 （３）ＤＶＤビデオレコーダーの使用歴（→詳細編26ページ） この１年間に使用を開始したものが７割を占めている。 III データ記録用ＤＶＤドライブ使用者調査結果概要 （１）使用している記録型ＤＶＤドライブのタイプ（→詳細編84ページ） 「デュアルタイプ」（27％）、 「マルチタイプ」（22％）、 「スーパーマルチタイプ」（20％）、 「ＤＶＤ-ＲＷ／-Ｒ」（20％） となっている。 （２）購入した記録型ＤＶＤドライブのタイプ（→詳細編85ページ） 「内蔵ＰＣを購入」した者が67％と最も多い。 「別途内蔵タイプドライブ購入」（22％）、「別途外付けドライブを購入」（17％）の順となっている。 この件に関するお問い合わせは下記へ 社団法人　日本記録メディア工業会 電話　03−3501−0631 FAX　03−3501−0630 プレスリリースの目次へ戻る このページのTOPに戻る

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